通販型は充実のロードサービスが魅力

バイク保険のロードサービス

テレビCMだとロードサービスは普通自動車のサービスのような印象を受けがちですが、実際はバイク保険でもロードサービスは基本的に自動車保険と同じです。


無料ロードサービスは中間コスト省略の通販型各社の方が明らかに充実しています。

JAFのサービスより充実しているロードサービスも珍しくありません。


自動二輪保険の場合、ロードサービスに着目して保険を選ぶことにより、自動車保険の場合以上に満足度を高くすることができるでしょう。

また、自動二輪の運転者には車のメカやメンテナンスに詳しい人が多いとお思いますが、そのような人であればこそ、自動二輪保険に付帯する無料ロードサービスのありがたさを実感できるのではないでしょうか。


幸い、通販・リスク細分型を扱う2社(アクサダイレクト、チューリッヒ)とも、ロードサービスは充実しています。

中でもチューリッヒは「業界最高レベル」と謳われており、実際各社比較してみると業界最高といえるラインナップになっています。



業界初の本格的リスク細分型 バイクの任意保険の決定版
詳細はこちら こちら バイク保険はアクサダイレクト

業界最高レベルロードサービス チューリッヒ

バイク保険 ロードサービス

業界最高レベルといわれるチューリッヒのロードサービスのラインナップを紹介してみます。

この内容を見るとまるで車両保険の一部が無料で付いているように感じる人もいるかも知れませんでしょう。

人によっては、このロードサービスだけでもチューリッヒにした満足が得られでしょう。

サービス拠点:全国約8,000カ所、対応:24時間365日。
携帯電話GPS機能を利用して正確・迅速に現場へ急行。

     ◆ロードサービスラインナップ◆

       レッカーサービス         …レッカー距離、100kmまで無料
       レンタカーサポート        …レンタカー、24時間無料
       帰宅費用サポート         …搭乗者全員分の帰宅費用サポート
       ホテル代サポート        …搭乗者全員分の宿泊費用サポート!
       ペットケアサービス       …ペットホテル費用もサポート!
       キャンセル費用サポート    …キャンセル費用を50,000円まで補償!
       ピックアップサポート      …修理後搬送費用を全額サポート!
       カートラブルクイックサポート …応急処置は、時間の制限なく無料!



アクサダイレクトのロードサービス

自動二輪保険 ロードサービス

アクサダイレクトの「アシスタントサービアス」もなかなかの充実ぶりです。

アクサダイレクトのロードサービスの特色は、継続契約するとサービス内容が広がり、グレードもあがる点です。

1年間だけの契約だと平均的レベルなのかもしれません。


・サービス拠点 全国約5,000ヶ所
・指定修理工場 470ヶ所


<車両トラブル>

・ガス欠時のガソリン補給・・・ガソリン代は有償(2年目以降は年1回10リットル無料)
・バッテリー上がりのジャンピング(バッテリー充電は対象外)
・タイヤパンク時のスペアタイヤ交換(スペアタイヤがない時はレッカーで修理工場へ移動)
・キー閉じ込み時の開錠
・各種オイル漏れ点検・補充(エンジオイル代有償)
・各種バルブ部、ヒューズ取替え(部品代有償)
・冷却水補充(冷却水代有償)
・ボルトの締め付け
・サイドブレーキの固着
・落輪の引き上げ(タイヤ1本まで無料)
・玄関カギ開けサービス(2年目以降 年1回に限り無料)


<レッカーサービス>

・最寄の指定修理工場まで無料(2年目以降は希望修理工場等へもけん引可能)


<宿泊帰宅費用サービス>

・宿泊・・・1名1泊15000円(2年目以降25000円)2日間まで
・帰宅・・・1名15000円(2年目以降25000円)まで(レンタカーは1日15000円、2日まで)



通販は品質の違いで安いのではない

二輪バイクの場合も自動車保険と同様に、通販型と代理店型には明らかな保険料の差があります。

これは品質の違いでなく、代理店手数料(保険料の20%)等中間経費が省かれているかいないかという販売形態の違いによる差です。


通販型が安いことについて、ネットなど一部で見られる「安い通販型はいざというときに心配」などというコメントは根拠のあるものではありません。

保険は価格が安いからグレードが落ちるという商品ではなく、いざというときに問題のある商品なら金融庁が認可するはずがありません。


むしろ1995年以来続いた自動車保険不払い問題で明らかになった膨大な不払い案件のほとんどが、「保険料が高くて安心」なはずの代理店系大手各社のものでした。

通販であろうが代理店販売であろうが、問題があれば認可・監督を行う金融庁が黙っていないということです。



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